特に新入社員のフォローがおざなりになり、早期離職されているケースが多くみられます。「新入社員の離職率が高く、色々試してるが離職に歯止めがかからない」と悩んでいる企業も多いのではないでしょうか。 離職を防止するためには社員の悩みや不満をヒアリングし、ニーズに合った防止策を実践する必要があります。 そこでこの記事では、社員の離職を防止する6つの方法と、実際に施策の実践で離職率を改善した成功事例をご紹介します。 この記事を読み終えた頃には、社員のニーズを正確に捉え、離職に歯止めをかけられるはずです。 社員のエンゲージメント向上に向けた課題と施策 ※本記事はチームアップ株式会社提供によるスポンサード・コンテンツです。
社員が離職する3大原因1．労働条件や待遇に不満2．社内の人間関係へのストレス3．会社についての不安・心配社員に選ばれ続ける会社へと「変化し続けること」が離職防止には必要離職を防止するために実践すべき6つのこと1．社内状況の把握2．社内コミュニケーションの活性化4．労働環境の整備5．離職防止ツールの導入D&Iの取り組み離職を防止した成功事例個別面談の実施で育成体制を強化し、離職率を1/5に低下させることに成功した株式会社ホットランドの事例働き方に多様性を持たせ、離職率を28％台から4％台に改善できたサイボウズ株式会社の事例社員とのコミュニケーション方法を見直して、離職率を20％から8％まで下げた株式会社ビースタイルの事例まとめ
社員が離職する3大原因
若手社員やキャリアのある人材が離職する3大原因は以下の通りです。 現在は本人に代わって退職手続きを行う「退職代行」サービスの誕生により、より転職しやすい世の中へと変わってきました。 社員の離職に悩まされている企業は、原因をいち早く突き止め、対応することが求められます。
1．労働条件や待遇に不満
労働条件や待遇に不満を感じている社員は、離職の大きな原因となります。独立行政法人労働政策研究・研修機構の調査によると、入社1～3年未満で初職（正社員）を離職した理由は「労働時間・休日・休暇の条件がよくなかった」でした。 給与や労働条件、待遇がよくないと社員は「この会社で頑張っても意味がない」と思い、モチベーションが上がらず、転職を考えるきっかけとなります。 社員の一人一人を大切に思い、「この会社で一生働きたい」と思えるような労働条件・待遇を提示しないと離職を防ぐことはできません。 参考：早期離職とその後の就業状況
2．社内の人間関係へのストレス
上司や同僚との人間関係が原因で、早期離職を招くケースもあります。 前述した調査でも、労働条件や待遇についで2番目に多い離職理由になっています。 「仕事のトラブルや悩み事を相談できない」「コミュニケーションが少なく、昼休憩をする相手がいない」など、同僚や上司に相談できないと、「この会社でやっていけるかな」と不安になる社員も多いです。 特に入社して間もない頃は右も左もわからず、仕事自体にストレスがかかります。週の半分以上は職場の同僚・上司と顔を合わせるため、人間関係の問題を早期に解決しなければ離職を防ぐことはできません。
3．会社についての不安・心配
労働条件や待遇に不満がなくても「企業全体に対しての不満が拭いきれず離職する」ケースがあります。 例えば、「仕事にやりがいを感じられない」「この仕事は自分の成長に繋がらない」という理由です。 社員は漠然とした不安や悩みを一人で抱え込んでしまうことにより、最終的な判断として離職を申し出ます。「会社についての不安・心配」が原因で離職する社員は、「社内コミュニケーション不足」が考えられます。 あくまでも「社員個人の考え方・悩み」ですが、不安や悩みを話し合わなければ離職につながってしまいます。 離職を防ぐためには会社の経営やキャリアプランなどを明確に伝え、今後も働き続けるイメージをしてもらう必要があります。
社員に選ばれ続ける会社へと「変化し続けること」が離職防止には必要
社員に選ばれ続ける会社を目指すには、社内外含めたあらゆる要因にあわせて、絶えず組織を変化させつづけることが必要です。 離職の原因は複合的な要素が多く、社会情勢や企業文化、仕組み、人との関係性、事業などさまざまな影響が考えられます。 そのため、「この施策をやれば離職を防止できる」というものはなく、あらゆる影響に柔軟に対応することが大切です。 最近では新型コロナウィルスの影響から、働き方の多様性や個人の価値観への柔軟性などが企業に求められるようになっています。また、企業としての方向性や存在意義（パーパス）を設定し、社員のエンゲージメントを向上させていくことも大切です。
離職を防止するために実践すべき6つのこと
離職者が多いと感じている場合は、以下の6つの離職防止策を実践しましょう。 離職防止策を行わなければ、従業員が減り続け、業務に影響が出る可能性があります。従業員が減り続けることは、在籍中の従業員に「この会社大丈夫かな？」という不安を与え、離職が連鎖することも考えられます。 離職防止策を実践し、「働きやすい会社」「一生働きたい」と思ってもらえる会社を作りましょう。
1．社内状況の把握
離職者を増やさないためには、社内状況の把握から始める必要があります。 社員へのヒアリングやアンケートを実施し、「どのような不満を持っているか」「従業員が感じている課題・悩み」を把握しましょう。 会社のどこに問題があるかを理解できれば、無駄な施策をせずに離職防止に動き出せます。 「やめたい」「転職したい」と思われない会社を作るためには、社員の意見を吸い上げるところから始めましょう。
2．社内コミュニケーションの活性化
早い段階で社員の不満や悩みを見つけるため、社内コミュニケーションを活性化させることも大切です。社員が働きやすい会社を作ることで、離職防止につながります。 以下3つは社内コミュニケーションを活性化させる方法です。
1on1ミーティングメンター制度社内SNSの活用
ただコミュニケーションを取るのではなく、お互いを褒め合う制度を作ったり、表彰制度を設けたりするとより効果的です。モチベーション向上につながり、離職率の低下につながります。 参考：社員の離職を防止するには？原因や取り組むべき対策を徹底解説
1on1ミーティング
1on1ミーティングとは、上司が部下の不安・悩みを吸い上げ、社員の働きやすい環境を提供したり、「なりたい自分」を明確にし、成長を促すミーティング方法です。1on1ミーティングを業務の一つに組み込み、上司と部下の関係性を向上できれば離職を改善できます。 人間関係を原因に離職するケースは多く、上司・部下間でコミュニケーションを活発化し、不安や悩みを相談できる関係性を構築することが離職防止につながります。 1on1ミーティングを行うことで社員のキャリアプランが明確になり、仕事にやりがいを感じたり、会社への定着率が向上する可能性もあります。
メンター制度
メンター制度を設けることで社員間の悩みや不安、些細な相談を行えるようになります。仕事を行う上での漠然とした不安や悩みが解消され、働きやすくなることから離職防止につながります。 メンター制度は具体的に先輩・後輩の社員がマンツーマンで目標設定や振り返り、コミュニケーションを取ることです。入社して間もない新入社員を育成できるだけでなく、先輩社員のマネジメントスキル向上にもつながります。 マンツーマンで目標達成に向けての行動計画、進捗管理を行うことで社員同士が成長を感じられ、やりがいを持って仕事を進められます。 メンター制度によって社員同士の仲が深まることで、企業に対する居心地が良くなり、会社への定着率向上も期待できます。
社内SNSの活用
社内SNSの活用も離職改善につながります。社内SNSとは社内だけで利用できるSNSで、コミュニケーションを取りやすくするサービスです。 メールよりも気軽に連絡を取り合えるため、緊急時のトラブルをすぐに上長に相談でき、「悩み」や「不安」を解消できます。 周囲に相談できずに「仕事がしにくい」と感じている方も多いですが、社内SNSで相談しやすい環境を作ることで「人間関係のストレス」を減らすことができます。 前述した「早期離職とその後の就業状況」では、「人間関係がよくなかった」ことが、離職理由が2番目にあげられています。調査からもわかる通り、人間関係のストレスを下げることは離職防止に直結します。 給与や人事評価も離職につながる原因です。適切な評価制度を設けたり、個々の裁量を拡大し、仕事にやりがいを持って働いてもらえるよう待遇を改善しましょう。 仕事にやりがいを感じたり、社員のモチベーションが上がれば離職防止につながります。以下2つは「待遇改善の具体的な方法」です。
適切な評価制度を設ける裁量の拡大
詳しく解説します。
適切な評価制度を設ける
社員から「うちの会社は正当な評価をしてくれる」と感じてもらえるような人事評価制度を設けましょう。 成果を正当に評価されれば、モチベーションや企業への愛着度、貢献意欲が向上します。逆に、成果を出している社員とそのほかの社員の評価が横並びだと「がんばっても認められない」と不満を覚えるはずです。 社員の成果を可視化し、適切な評価の元「給与アップ」や「表彰制度」を設けるなど、成果がしっかりと反映される評価制度を設けましょう。
裁量の拡大
社員の中には個々に裁量権を与えられ、「プロジェクトの進行を自発的に進めて自分の力を試してみたい」と考える方もいます。 通常業務だけではなく、ある程度の裁量権を与えることで社員のモチベーションアップや成長につながります。社員一人一人の裁量権を拡大すれば、組織への貢献意識が向上し、結果的に離職防止につなげられます。 参考：リテンションマネジメントで離職防止！定着率を高めて勝ち抜く組織づくりを！
4．労働環境の整備
労働環境が同じ業界と比べて魅力がない場合は、離職につながりやすいです。以下３つは整備すべき労働環境になります。
労働時間の管理福利厚生労働環境の見直し
詳しく解説します。
労働時間の管理
長時間勤務が常態化している場合は早急に改善することが求められます。働き方改革で多くの企業や業務時間を改善している中、残業・長時間業務を強いているようでは社員の不満は募る一方です。 厚生労働省が定めた「時間外労働の上限規制」は、中小企業も2020年4月から対象になりました。時間外労働の上限は月45時間、年360時間でこれを超えてはなりません。 社員一人一人の労働時間や持ち帰り残業をしていないかを徹底的に管理し、プライベートの時間も取れる労働時間絵を設定しましょう。 労働時間の管理ができていない企業は勤怠管理システムを導入し、社員の労働時間を可視化するところから始めましょう。 勤怠管理システムについてはこちらの記事を参考にしてください。 参考：おすすめ勤怠管理システム10選！料金・サポート内容・機能など 勤怠管理とは？システム比較・有料、無料別での実践方法まで解説！
福利厚生
福利厚生は社員が入社を決める重要事項です。同じ業界で給与・労働時間に差異がない場合、福利厚生に魅力のある会社を選ぶのは当然のことです。 他社の福利厚生を参考にしたり、社員の意見を取り入れながら福利厚生を充実させましょう。社員のニーズにあった福利厚生の追加・変更は従業員満足度の向上や離職防止につながります。
労働環境の見直し
柔軟な働き方ができるようにテレワーク・フレックス・時短勤務などの導入するの離職防止の一つです。離職の原因の一つに「育児・介護」が必要となり、会社に不満がなくても離職を余儀なくされるケースがあります。 育児や介護をしながらでも働けるように、テレワークや時短勤務などの環境を整えれば離職せずに済みます。 希望した人が働きやすい環境を整えることで「従業員を大切にしている」ことが伝わり、従業員満足度の向上にも繋がります。
5．離職防止ツールの導入
離職防止に使える「離職防止ツール」があります。離職防止ツールには以下の機能が備わっています。
社員のモチベーション・従業員満足度の可視化ストレスチェックモチベーション向上コミュニケーションの活性化離職理由の分析
ツールを使うことで以下の効果が得られます。
社員の不満で悩み、ストレスをリアルタイムでチェックできる離職の恐れがある社員を把握できるチャット機能があり、社内で悩み事を相談・解決できる
簡単に言えば、離職防止策をツール一つで行えるということです。費用はかかりますが、離職者が多い現状を本気で変えたい企業は導入すべきです。 詳しくは以下の記事を参考にしてください。 参考：離職防止ツール比較12選。2つのタイプで紹介｜アスピック
D&Iの取り組み
離職防止の策としてD&I（ダイバーシティアンドインクルージョン）に取り組むことも有効です。 ビジネスシーンに当てはめると「社員の多様性を受け入れ、尊重し、働きやすい環境を整備する」ということを意味します。 D&Iに取り組むことで社員が最も活躍できる環境を提供できるようになるので、従業員満足度の向上や離職率の低下につながります。 「コミュニケーション能力が高い人に外回り営業や商談を任せる」「事務作業やサポート業務が得意な人は、バックオフィス業務や担当者ごとのアシスタントに付く」など、個人の特性にあわせて働き方を提案することが大切です。
離職を防止した成功事例
上記の離職防止策のいずれかを実践し、離職を防止した成功事例があります。 ここからはそれぞれの離職防止策で成果を出した成功事例を3つご紹介します。
個別面談の実施で育成体制を強化し、離職率を1/5に低下させることに成功した株式会社ホットランドの事例
飲食チェーン店を営む「ホットランド株式会社」では、新入社員の離職率を改善するために「個人面談の実施」「育成体制の強化」を行いました。新入社員の意見を吸い上げ、不満や不安を解消することで新入社員の離職率を1/5に下げることに成功しました。
対策前の課題
新入社員の育成が不十分で悩みや不満の相談環境が不十分で離職率が高かった
離職改善の施策
人事部のフォローや個別面談の実施新入社員同士のコミュニケーションを図るため集合研修を実施退職者への面談を実施
対策後の成果
2016年には新入社員17人中5人離職したが、施策後の2017年では15人中1人に離職改善につながった退職理由をヒアリングすることで、新入社員が離職する理由を知り、対策を講じることができた
参考：若者が定着する職場づくり取組事例集
働き方に多様性を持たせ、離職率を28％台から4％台に改善できたサイボウズ株式会社の事例
グループウェアや業務改善サービスを提供しているサイボウズ株式会社では、社員の理想の働き方ができるよう働き方を増やしました。 また、社員同士の横のつながりを作るために部活動制度を導入しました。働き方の変化や部活制度による社員同士のコミュニケーションの活発化により、離職率が28％台から4％台までさがりました。
対策前の課題
離職の多いIT業界でも特に離職率が高いことに悩んでいた
離職改善の施策
ライフスタイルに合わせた働き方を実現できる「選択型人事制度」を導入社員同士の横のつながりを作るため、部活制度を導入
対策後の成果
社員の働き方を劇的に変え、28％あった離職率を3％まで下げられた
参考：離職率28％から4％へ サイボウズはいかにして“共創する組織”をつくり上げたのか
社員とのコミュニケーション方法を見直して、離職率を20％から8％まで下げた株式会社ビースタイルの事例
人材サービス業を展開する株式会社ビースタイルは、社員とのコミュニケーション不足により、社員を定着させることができず、離職率が20％を超えていました。 コミュニケーションに課題を感じていたビースタイルでは、社員同士のコミュニケーションを増やすためにランチミーティングや賞金のある授与式を設けました。その結果、社員同士の関係性を構築し、働きやすい環境を整備することで離職率を20％から8％まで減少させることに成功しました。
対策前の課題
社員とのコミュニケーション不足で離職率が高くなっていた
離職改善の施策
行動指針を制定し、社員に対して社長が直接講義を行った他部署の上司やスタッフ数人でランチをし、コミュニケーションを増やす取り組みをランチミーティングを実施行動指針を基準に評価の高かったグループ上位3つに賞金を送る授賞式を設けた目標を達成するための日報制度を設けたマネージャーと1on1で悩みやキャリアの要望を明確にするミーティングを設けた
対策後の成果
コミュニケーションを活性化することで、会社や業務に対してのモチベーションが向上した離職率が20％から8％に減少した
参考：離職率改善のために実施した(株)ビースタイルのコミュニケーション施策とは？
まとめ
この記事では、離職の防止方法について解説しました。 離職を防止する方法は汎用性があるものの、企業によってどの防止策を選ぶべきかは異なります。 企業の原動力とも言える大切な人材を流出させないためには、労働環境や社内体制についてヒアリングを行い、ニーズに合わせた改善が必要です。 社員とコミュニケーションを取り、離職を防ぐためには何をすればいいか、何を改善すれば「会社に愛着を持ってもらえるか」を考え、行動しましょう。 1on1文化を定着させるクラウド型1on1ツール「TeamUp」 ※本記事はチームアップ株式会社提供によるスポンサード・コンテンツです。
