一方で、オンライン商談ツールを導入する際、どのように検討していいかわからないということも多いようです。たとえば次のような点で悩んでしまい、なかなか導入を決めきれないという企業も少なくありません。
無料ツールにするのか、もしくは、有料ツールにするのか。どのようなタイプがあり、どれが自社に合っているのか。通話以外にはどのような機能があるのか。
このようなことを考えていくと、自社に合ったオンライン商談ツールを探すのは大変です。そこで本記事では、26のオンライン商談ツールの料金や特徴を分かりやすく整理してまとめました。この記事を読むことで、探す手間をかけずに自社にフィットしたオンライン商談ツールを効率的に比較することができます。 なお、各ツールの強み・特徴を客観的にするために、複数の既存まとめ記事の情報からスコアリングし、紹介頻度の高いものから紹介しています。この記事を読めば、効率良くオンライン商談ツールについての情報を入手できるはずです。 リモート営業を成功に導く！ オンライン商談成功ガイドブック
ベルフェイス／ベルフェイス株式会社
ベルフェイス／ベルフェイス株式会社B-Room／株式会社BloomActVCRM／ナレッジスイート株式会社Whereby／VideonorZoom Meetings／ZVC JAPAN株式会社RemoteOperator Enterprise／株式会社インターコムジンジャーミーティング／jinjer株式会社どこでもSHOWBY／株式会社かんざしGoogle Meet／グーグル合同会社Skype／日本マイクロソフト株式会社meet in／株式会社meet inSurfly／株式会社オーシャンブリッジV-CUBE ミーティング／株式会社ブイキューブZENTALK／株式会社Scene LiveRemoMee／株式会社リンクその他おすすめのオンライン商談ツールオンライン商談ツールを選ぶ3つのポイントポイント1. 商談相手に合わせたツールタイプポイント2. 商談支援機能ポイント3. 初期費用・利用料金の課金形態まとめ
電話でつながるから、だれでも簡単に商談をスタートできる。大手金融機関での実績もある安心のセキュリティ。発売から5年で3,000社以上の導入実績。
B-Room／株式会社BloomAct
最高レベルのビデオコーデックを採用。画質と音声にこだわり。最大4拠点からの同時接続が可能。AIにより、話した言葉が全て自動でテキスト化される。
VCRM／ナレッジスイート株式会社
商談相手側のアプリケーションのインストールは不要。プレゼン資料の共有が可能。最大10人までの同時接続が可能。
Whereby／Videonor
500 万人以上の利用実績。アプリやソフトウェアのダウンロードが不要。
Zoom Meetings／ZVC JAPAN株式会社
最大1,000名のビデオ参加に対応。レコーディングをクリックすると、検索可能な文字起こしが自動的に生成される。バーチャル背景・外見補正機能・照明調整により、自分の外見をミーティング用に整えられる。
RemoteOperator Enterprise／株式会社インターコム
開発・販売・サポートを日本国内で一貫して行う。リモートコントロール機能は非搭載。管理者の不正操作はもちろん、疑われるリスクを取り除いた運用が可能。Windowsアプリ版・Web版・iPad版を用意。
ジンジャーミーティング／jinjer株式会社
最大120名まで同時にWeb会議を行える。PCの画面や見せたい資料を自由に共有可能。資料のURL化もできるので、共有に最適。打ち合わせの録音・録画が可能。録画はURLで共有できる。
どこでもSHOWBY／株式会社かんざし
会社のエントランスのような、バーチャルエントランスを標準搭載。Sansan・Eightのオンライン名刺URLをワンボタンで商談中に送れる。事前にトークスクリプトを作り込むことで、常に安定した鉄板トークを繰り出せる。
Google Meet／グーグル合同会社
ネットワーク速度に応じて設定が自動調整されるため、どこにいてもクリアな映像と音声で通話できる。Googleの音声認識テクノロジーによる自動字幕起こし機能を搭載。ゲストは各自のパソコンからウェブブラウザを使って参加できる。ソフトウェアのインストールは不要。
Skype／日本マイクロソフト株式会社
最大99人を招待して無料のビデオ通話ができる。リンクを作成し、通話に参加してもらいたい人と共有するだけ。Skypeのインストールやサインアップは不要。作成した個人招待リンクには有効期限がなく、いつでも使える。
meet in／株式会社meet in
meet in用のURLを共有するだけで接続スタート。アプリのダウンロードやログイン・固定回線は一切不要。資料共有機能や会議の議事録機能など、ビジネスシーンで活躍する機能が満載。国産オンラインツールでセキュリティ対策も万全。
Surfly／株式会社オーシャンブリッジ
マニュアルなしで使える、シンプルな操作パネル。スマートフォン・タブレットともWeb画面共有が可能。共有したいWebページだけ画面を共有。見せてはいけない画面の「うっかり」表示を防ぐ。
V-CUBE ミーティング／株式会社ブイキューブ
必要最低限のボタンを配置したわかりやすいインターフェイス。画面デザインやレイアウト・自社アプリとの連携など、利用シーンに合わせた柔軟なカスタマイズが可能。最新の音声認識技術・自動翻訳技術を用いて、外国語会議の内容理解を支援。
ZENTALK／株式会社Scene Live
プレゼン時に利用する台本を自分だけに表示できる。同時接続が無制限。様々なシーンで同時に使用可能。社外秘の提案資料も安心して使用できるように、システムはSSL暗号方式を採用。
RemoMee／株式会社リンク
1to1の商談に特化したオンライン商談システム。⾳声は電話回線を使⽤することで安定した接続を実現。カンペ機能や説明メモを活⽤して、トップセールスの⼿法をノウハウ化できる。
その他おすすめのオンライン商談ツール
はなスポット ビデオトーク VIDEO CONNECT LiveCall RemoteMeeting MiiTel Thumva BIZ ROOMS LINC Biz SOBA meeting Microsoft Teams
オンライン商談ツールを選ぶ3つのポイント
ZoomやGoogle Meetなどの無料で利用できるWeb会議ツールでも商談を行うことは可能です。しかし、オンライン商談ツールには商談に特化したさまざまな特徴・機能があるため、商談を行う際にはこちらをおすすめします。ここでオンライン商談ツールを選ぶ3つのポイントを紹介します。 ポイント1. 商談相手に合わせたツールタイプ ポイント2. 商談支援機能 ポイント3. 初期費用・利用料金の課金形態・最低契約期間 次にそれぞれのポイントを具体的に解説します。
ポイント1. 商談相手に合わせたツールタイプ
オンライン商談ツールには、2種類のタイプがあります。通話・映像ともにネット回線を使用して接続するタイプと、通話は電話回線を使用し、映像はネット回線を使って接続するタイプです。こちらは、電話がつながる場所であればネット回線を気にせずに商談ができます。 さらに、商談相手もツール・アプリをインストールする必要があるタイプと不要なタイプの2種に分かれます。 IT業界など情報リテラシーが高い業界は、ネット回線を使用して接続するタイプでも良いでしょう。接続前に指定するツール・アプリをインストールしてもらう必要はあるものの、事前準備ができていれば、スムーズに商談を始められます。 パソコン関係に詳しくない方が多い業界や顧客が多い場合は、電話回線を使用して接続し、ツール・アプリのインストールが不要なタイプがおすすめです。また、音声が出なかったり、聞こえにくかったり、そのまま切れてしまうということがなく、安定しているというメリットもあります。自社のネット回線に不安があるという場合にも良いでしょう。 商談相手の環境やITリテラシー、関係性はさまざまです。商談相手の状況や使い慣れたツールを把握し、顧客の目線でマッチしたタイプを選ぶようにしましょう。 参考：オンライン商談でフィールドセールス以上の成果を上げるために実施したい14のコツ
ポイント2. 商談支援機能
オンライン商談ツールには、以下のような商談に特化した機能が搭載されているものもあります。
カンニングペーパー表示機能契約書捺印機能SFA（営業支援システム）・CRM（顧客管理システム）・MA（マーケティングオートメーションツール）との連携機能
搭載されている機能はツールによって異なるので注意が必要です。自社にあったツールの選定のために、まずは実際の使用者が必要とする機能の洗い出しをしましょう。 たとえば、遠方の相手との取引が多く効率化を計りたい場合は、商談中にクラウド上で契約書を相手に送り、捺印を取得できる契約書捺印機能のあるツールがおすすめです。 SFAやCRM、MAを使用している場合は、これらとの連携機能があると商談の進捗状況の管理や営業活動の効率化を図れます。 参考：【2022年最新】営業効率化ツール15選を比較！効率化に成功させるポイントも紹介
ポイント3. 初期費用・利用料金の課金形態
初期費用は無料から約100,000円まで、利用料金の支払いは月額単位から年額単位までと、ツールにより大きく違います。 また、一般的に利用料金の課金形態も異なり、下記の2つに分かれます。
ユーザー課金…利用できるアカウント数に応じた課金ルーム課金…同時に利用できるルームの上限数に応じた課金
ユーザー課金は、同時に使用するアカウント数の上限がないため、使用者それぞれが同じタイミングで商談を実施できます。複数のユーザーが時間を気にせず使用したい場合や商談の数が多い場合、商談の時間が重なることもあります。このようなケースが多い場合は、ユーザー課金形態がおすすめです。 ルーム課金の場合は、同時に利用できるルーム数が決まっているため社内でルームの予約管理を行う必要があります。最小限のルーム数で高いルーム稼働率を実現できれば、費用対効果は高いでしょう。 自社の利用シーンと予算に合わせて、条件に合ったオンライン商談ツールを選ぶようにしましょう。
まとめ
本記事では、オンライン商談ツール26選を紹介しました。 ポイント1. 商談相手に合わせたツールタイプ、ポイント2. 商談支援機能、ポイント3. 初期費用・利用料金の課金形態を目安に、自社にフィットしたオンライン商談ツールを選ぶと良いでしょう。 本記事の情報を参考に、自社にフィットするオンライン商談ツールを見つけてください。 また、LISKULではオンライン営業の成果を最大化するためのコツをまとめた記事もありますので、オンライン営業商談にお悩みの方はぜひ参考にしてください。 リモート営業を成功に導く！ オンライン商談成功ガイドブック
