ソーシャルギフトやeギフトとも呼ばれるデジタルギフトを活用することで、企業はギフトや賞品を準備する必要がなくなりました。このようなメリットがあるため、各種キャンペーンの応募事務局用や社員向けの福利厚生用に導入する企業が増えています。 デジタルギフトを導入することで、企業は手間を軽減し、業務効率化を図れます。一方で、導入にあたって次のような悩みや疑問を抱いている企業も多いはずです。
便利なサービスだとは思うが、手数料はどのくらいかかるのか。実際にどんなギフトが手配できるのか。ギフトの選定を任せることや、相談にのってもらうことは可能なのか。
今回は上記のような思いを抱いている方向けに、デジタルギフトの比較ポイントとおすすめサービス14種を紹介します。 おすすめサービスのピックアップ方法としては、既存のまとめサイト3個分の情報から、紹介されているデジタルギフトをスコアリングしました。各サイトで紹介頻度の高いものを登場回数順にまとめなおしているので、この記事を読めば効率良くデジタルギフトについての情報を入手できるはずです
SB GIFT／SBギフト株式会社
SB GIFT／SBギフト株式会社giftee for Business／株式会社ギフティBiz cotoco／SK planet Japan株式会社選べるe-GIFT／全日空商事株式会社ネットマイルデジタルギフトサービス／株式会社ネットマイルデジコ／株式会社VOYAGE MARKETINGクオカードペイ／株式会社クオカードギフレット／ジャックス・トータル・サービス株式会社TOPPAN GIFT CARD／凸版印刷株式会社EJOICAセレクトギフト／株式会社NTTカードソリューションdgift／株式会社デジマース伊藤忠食品ギフトカード／伊藤忠食品株式会社media5デジタルギフトカード／株式会社メディア・ファイブAnny／株式会社BLTデジタルギフトの比較ポイント1. 手数料2. ギフトの種類3. コンシェルジュ対応まとめ
メールで簡単に贈れる電子ギフトサービス「ポチッとギフト」は、セブンイレブンなどで手軽に商品を受け取れる。「配送型電子ギフト」は、配送のための個人情報を全てSB GIFTが取得・管理。オリジナルのモバイルクーポンを自由自在に発行できる、クーポンシステムあり。
giftee for Business／株式会社ギフティ
ギフト選びからお渡しまで、オンラインで完結できるカジュアルギフトサービス。人気ブランドのギフトが600 種類以上。ギフトの種類は、「店舗受け取り」「オンライン利用」「配送」の3種類。
Biz cotoco／SK planet Japan株式会社
2006年、世界最初のソーシャルギフトサービス「gifticon」を提供しているSK planetの日本法人。機能を絞って開発し、販売から運用まで自社で行うため、発行手数料やデジタルギフト配信システムが低価格。デジタルギフトの発行だけでなく、TwitterやLINE@で利用できるデジタルギフト配信システムも提供。
選べるe-GIFT／全日空商事株式会社
10種類以上の商品から好みの電子マネーやギフトを選べ、幅広いユーザー層にアプローチが可能。メールで完結でき、社内発送業務・印刷費・郵送コストなどを削減可能。必要な時に配布する数量だけ有効化でき、金券の在庫管理の手間と余剰在庫のリスクを低減可能。
ネットマイルデジタルギフトサービス／株式会社ネットマイル
200種類の交換先で多様なニーズに対応。配送コスト0円。配送業務の軽減を実現できる。キャンペーン告知の際、顧客媒体にネットマイル提携企業のロゴを掲載することができ、認知度・信頼感がアップ。
デジコ／株式会社VOYAGE MARKETING
導入後は発注後1〜2時間で1円券1枚から発券できる。急なイベントや追加発券にも対応可能。もらったユーザーも1円単位で複数の交換先に交換可能。ポイント交換だけでも14種、トータル交換商品6,000以上をそろえた「PeXポイント」が選べる。
クオカードペイ／株式会社クオカード
届いたURLをタップするだけで支払い完了。登録やアプリなしで利用できる。50円から10万円まで、贈る金額を1円単位で設定できる。贈りたい人の住所不要。メール・SNSで気軽に贈れる。
ギフレット／ジャックス・トータル・サービス株式会社
受取人が好きなデジタルギフトを選べる。受取人に渡すものは「デジタルギフトを受取る用のURL」だけ。郵便でなく、メールで贈ることも可能。配送コストがかからないため、100円等の少額の景品を大量に配る施策などにも有効。
TOPPAN GIFT CARD／凸版印刷株式会社
サーバー管理型なため、管理・回収負荷が少ない。利用状況をリアルタイムに把握可能。ECサイトでも利用可能。サイト活性化を実現。
EJOICAセレクトギフト／株式会社NTTカードソリューション
さまざまな提携先の中から好みの電子マネー等を選択。各電子マネー等の登録サイトにてギフトIDを登録することで、ギフト金額を電子マネー等に交換。
dgift／株式会社デジマース
予算に応じて選べる6,000点以上のギフト。ギフト選びからキャンペーン企画立案まで対応可能。初期費用0円で利用可能。
伊藤忠食品ギフトカード／伊藤忠食品株式会社
ギフトはメール便（ポスト投函）での配送のため、エンドユーザーは外出、対面することなく受取りが可能。多彩なラインナップで揃えられたギフト。
media5デジタルギフトカード／株式会社メディア・ファイブ
メディアファイブダウンロード商品やeラーニング商品を購入できるプリペードカード。コンテンツは、デジタルギフトカードの金額以内であれば、いくつでもダウンロード可能。デジタルギフトカードは「￥32,000券」「￥15,000券」「￥7,000券」の3種類。
Anny／株式会社BLT
専属のギフトバイヤーが独自の基準に基づき厳選したギフトのみを取り扱い。ギフトライターの記事をチェックすればおすすめギフトが見つかる。たった30秒。URLを送るだけでリアルなギフトが贈れる。
デジタルギフトの比較ポイント
まず、デジタルギフトを選ぶ際に比較するポイントを紹介します。多くのデジタルギフト製品をすべての面で比較するのは困難です。自社に合うサービスを効率良く選ぶために、次の3つのポイントに着目して比較してください。
1. 手数料
デジタルギフトには賞品やギフト本体にかかる費用に加えて、サービスを利用する手数料がかかります。料金の詳細は一部サービスでは公式サイトで公開されていますが、一部サービスは要問い合わせ、もしくは都度見積もりとなっています。 公式サイトで情報を公開しているサービスに共通しているのは、サービス利用ごとに手数料が発生するものが多いという点です。月々定額のコストがかかるというよりも、サービス利用に対してコストが発生する形なので、導入ハードルは低いでしょう。 もちろん、中には利用が発生しない場合にも固定費がかかるというサービスもありますので、コスト面についてはあらかじめ詳細を確認すべきです。また、デジタルギフトサービス内でアンケートの実施・結果集計も可能というサービスもあります。 そのような拡張機能を使用する際には通常の手数料とは別途、システムの利用料・開発費が必要になります。デジタルギフトの用途に合わせて必要となるコストを確認・比較しておくようにしましょう。
2. ギフトの種類
デジタルギフトの種類は各サービスでさまざまです。サービス内でギフトを準備するものもあれば、実店舗やショッピングサイトで使用できるギフト券を発行し、オンラインで届けるというものもあります。 デジタルギフトを比較する際には、どんなタイプのギフトを手配できるのか、またギフトの総数はどれほどなのかを確認しましょう。導入後に思っていたギフトが手配できないという事態にならないように、用途に合わせてシミュレーションすることが重要です。 また、ギフトの渡し方についても、サービスごとにバリエーションがあります。たとえば書面やメールに加えて、最近ではSNSのメッセージでリンクを送信するというサービスも増えています。 自社での活用を考えた際に、ギフトを渡す相手とどのようなツールでコミュニケーションをとっていきたいのかについても、検討が必要です。導入してから使いにくさを感じてしまうことがないように、あらかじめしっかりと確認・比較しておきましょう。
3. コンシェルジュ対応
デジタルギフトはさまざまなギフトを選べる点が魅力である一方で、アイテムが多すぎて選べないという事態が発生する場合もあります。また、中には自社の担当者が多忙で、いつも対応が遅れがちという課題を抱えている企業もあるでしょう。 そのような企業におすすめなのが、コンシェルジュ対応のあるデジタルギフトサービスです。コンシェルジュ対応とは、サービス利用企業の担当者に代わり、サービス運営企業に所属するコンシェルジュがギフト選定や手配を行ってくれるというものです。 コンシェルジュに対応しているデジタルギフトサービスの場合、ギフト選びのプロに状況や要望に合わせた適切なギフトの選定を任せることができます。また、デジタルギフト導入に興味はあるが、うまく運用できる自信がないという方にとっても頼もしい存在でしょう。 コンシェルジュは頼もしいサポート役ですので、あらかじめサービスの有無を確認し、コンシェルジュによるサポートがある場合はぜひ活用してみてください。 以上の3点がデジタルギフトの比較ポイントです。デジタルギフトは、ギフトの幅を拡げると同時に、担当者の手間を軽減するものです。比較する際には、あらかじめ自社での使い方を想定しておくと、検討しやすいでしょう。
まとめ
この記事では14種類のデジタルギフト製品を紹介しました。導入を検討する際には、手数料・ギフトの種類・コンシェルジュ対応について比較することをおすすめします。本記事の情報を参考に、自社にフィットするデジタルギフトシステムを見つけてください。
